ー 連携の方法を
知りたい ー

TMDUをより身近に感じていただき、 より多くの企業様にTMDUの最新研究動向・研究者を知っていただくためのサービス

TMDU Innovation Park（TIP）

TMDUの研究・教育・医療現場に近接した環境下において、医療・ヘルスケアイノベーションの創出を目指す、アカデミア、多様な業種業界の企業・スタートアップ・ベンチャー・行政によるコミュニティ。
大学内のスペースやリソースを活用し、産学官がそれぞれ有する知見・得意分野を共有しながら、インクルージョンを実現し、オープンイノベーションを実践できます。

費用：年会費制

※TMDU教職員・学生は無料。 企業・外部アカデミアの年会費についてはお問い合わせください。

TIPBBセミナー

●研究紹介・診療科紹介
（最近の治療のトレンド等）
●共同研究ニーズの紹介
（企業・ベンチャー・TMDU研究者）

●TIP会員による企業紹介
●イノベーションに関する有益情報

最先端の医学研究・臨床現場発ニーズ等をテーマにした
セミナーをローテーションでお届け

費用：無料

※無料のメールマガジン登録が必要です。

メールマガジン

TMDU最新研究情報やセミナーイベント等の有益情報を配信

費用：無料

ー 個別の相談に
乗ってほしい ー

ご希望の研究や研究者を紹介し、 コンサルティングなどを提供させていただき
TMDUの研究をより深く知っていただくことで 連携のきっかけを作っていただくサービス

産学連携コンシェルジュ

企業ニーズをヒアリングし、マッチする研究者や研究課題を探索するとともに、適切な連携方法を検討いたします！

費用：無料

コンサルティング

ご関心のある特定のテーマに関して、TMDU研究者の個別ヒアリングを通じ、高度・専門的な情報を提供することで、医療とTMDUのことをより深く知っていただくとともに、様々な課題解決のお役に立てていただけます。

［ 対応者 ］

研究者（面談のアレンジ等はオープンイノベーションセンターが実施）

■ 運営費： 直接経費 ＋ 間接経費　■ 直接経費： 100,000円～/回

ー 本格的に
連携したい ー

TMDUが目指す医療の高度化、医療福祉の実現、豊かな社会の実現といったビジョンに賛同いただける企業へ、
TMDUの知的資産、医療現場のリソースを解放し、最善の産学連携環境を提供いたします。

包括連携制度

年間費用＞＞＞企業とTMDUで協議の上決定いたします

Option 1医療現場へアクセス

参加企業様による臨床ニーズ
への優先的アクセス

●特別研修制度：数ヶ月～1年間、現場での研修、大学院講義を聴講（年間20コマを上限）

Option 2本格的な共同研究（研究分野 / 事業階層横断型）

「組織」対「組織」で本格的、
多角的な研究開発を実施

●テーマ設定：学内公募による秀逸シーズ・ニーズを選定することが可能

●研究実施：研究マネジメント人材配置による、研究の円滑な推進

Option 3医学教育へのアクセス

医学教育へのアクセス
企業様向け教育プログラム

●特別研修制度：数ヶ月～1年間、現場での研修、大学院講義を聴講（年間20コマを上限）

●特別聴講生制度：大学院講義を聴講（年間20コマを上限）

特典として、
以下のサービスの利用が
優待で受けられます

• クローズドセミナー
• コンサルティング
• 産学連携コンシェルジュ

包括連携制度の活用例

企業Aの場合

社内で新たな医療ビジネス基盤を形成し、医療イノベーション創出に向けてTMDUの研究・教育・臨床フィールドを活用した企業様のケース

研究者コンサルティング	共同研究（複数）	特別研究制度	大学院聴講制度
オーダー型セミナー	オープンラボの活用

研究者コンサルティング	共同研究（複数）
特別研究制度	大学院聴講制度
オーダー型セミナー	オープンラボの活用

企業Bの場合

自社技術の医療用途開発に向けて、TMDUの研究力・臨床力を活用した企業様の場合

医療現場の視察

研究者コンサルティング

戦略的共同研究

疾患バイオリソースの活用

医療現場の視察	研究者コンサルティング
戦略的共同研究	疾患バイオリソースの活用

企業Cの場合

新規医療機器開発に向けて、TMDUの研究力・臨床力を活用した企業様の場合

研究者コンサルティング

戦略的共同研究

疾患バイオリソースの活用

研究者コンサルティング	戦略的共同研究
疾患バイオリソースの活用

戦略的共同研究制度

年間費用＞＞＞1,000万円〜（モデルケース）

• TMDUと企業様とが、共通のビジョン目標の下で革新的なイノベーションを目指す共同研究
• 一元的・戦略的な研究マネジメントで共同研究を確実に推進
• 1年間の共同研究費が1000万円かつ複数年で実施される共同研究を対象